嗚呼 いまだ終わらずコロナ狂騒曲！

武漢ウイルスの第7派が落ち着いたら感染症法2類相当から5類にすることを「検討」すると岸田首相が言っていたが、いまだに「検討のまま」今度は第8派到来とかで、いつから5類になるのか期限は示されない。首相は国の行方など知ったことのない感染症専門バカの意見を採り入れ、メディア受けする施策を優先し、「世論」におもねるばかりで、まさに「検討使」の面目躍如たるものがある。私はこの春から外ではマスクなしで通しているが、ドーハのワールドカップサッカーでマスクもせず大声で声援する日本人サポーターを見るにつけ、マスクを外さない国内の同調圧力の強さにへきえきとしていた。一体なぜ我が国は政府から市民までこれほど「コロナ脳」になってしまったのだろうか。今回の武漢ウイルス騒ぎを初めから振り返ると、次々と疑問が浮かんでくるので思いつくまま列記してみることにした。

1.当初、2021年春先にはワクチンは2回打てば感染が収まると言っていたのが、政府はいつの間にか3回目のブースターを接種せよと言い出し、それでもおさまらず4回目、さらに5回目を打てと言っている。このままだと7回目、８回目と際限なくワクチンを打てと国民は言われそうだ。米国では2回接種の国民が68％、3回目は34％に過ぎず、欧州諸国ではもっと早くからWITHコロナに舵を切り、ワクチン接種を薦めていないばかりか感染者数さえ数えていない状況である。なぜわが国（とシナ）だけがいつまでも感染者数とワクチンに拘泥するのかがまったく不明である。また欧州を中心に、重なるワクチン接種は却って体の免疫力を弱める可能性が強いとする論文が多数発表され、追加ワクチン接種を中止している国が多いのになぜ我が国ではこれがまったく考慮されないのか。

2．ワクチンには感染を防ぐ効果はあまりない事が分かり、（多分）ワクチン接種後の数ヶ月だけ重症化を防ぐ効果があるだろうという事しか分かっていない。また若者は感染しても重症化する確率がほとんどないことは統計上明らかになっている。であるならば感染によって重症化しやすい高齢者や、基礎疾患があるものだけがワクチンをうてばよいはずなのに、なぜか青少年、果ては幼児にまで接種を薦めている。まさに論理の破綻である。家庭内感染が心配されるから家族と同居する若者もワクチンを打てという理屈のようだが、そもそも感染予防効果がほとんどないとされるワクチンゆえこの理屈も成り立たないはずだ。

3．結果、ワクチンを接種した国民の割合が世界で一番となり、かついつまでもマスクを外さない国柄なのに、いまやオミクロン株の感染者数は「世界一」であると云う現状はどう解釈したらよいのか。シナでさえ厳格なノーコロナから制限を緩和するように変更したのに、我が国は「世界一ワクチンをうって、世界一マスクをして、世界一の感染者が出る国」のままでよいのか。（シナは自国の衛生状態が劣悪であり、自国ワクチンは有効性がまったくない、そもそも武漢での研究所から新型ウイルスが漏れた詳細を知っているため、このような厳しい対策をとっているのだろう）

4.我が国のメディアに毎度登場する（いわゆる）感染症専門家と称する人たちは、現状に対し言うに事欠き「諸外国では厳しい対処をしなかったためにすでのウイルスに曝露した自然免疫獲得者が多いが、我が国ではワクチンとマスクなどの予防策で免疫保持者が少ないから今感染者が多い」とし、このまま数ヶ月おきに何回もワクチンを打てとの主張を展開する。このようなことを主張するなら、その前にこれまでワクチン接種を広く進めた上に人流を抑制し、マスクを推奨したのが間違いであったことを詫びねばならないはずだ。論理的には速やかに日本国民が自然免疫を獲得すべく、これからはワクチン不要、マスク不要がこれら（いわゆる）感染症専門家の口から出て良いはずだが、これがまったくないのも不思議。感染症専門家と称する人たちは、まったく頼りにならないことがこの3年で露呈したようだ。

5.ワクチンを一回も打ったことがない人が年内の接種を希望すると、いま有効とされるオミクロン株対応のものではなく、古い武漢ウイルス対応型を打たねばならないとのこと。現時点において一番有効（であるとされる）ワクチンを打たせず、効果が薄いものを配布するのは国民の健康より在庫処分を優先しているとしか考えられない。巷間うずまくワクチン利権、コロナ利権のうわさも否定できないような行政の対応である。

6．世界でも有数のベッド数を保持しながら、武漢ウイルス発生からすでに3年経過してもまだ医療体制の危機を叫ぶのは、完全にサービス供給側の対応ミスだと断言できる。感染騒ぎの初年度は、ウイルスの正体が不明だったのでやむを得ないとは思うが、ふつうの組織なら3年も同じ危機を繰り返せば責任者の首が飛ぶことは必定である。一方で多額の補助金で懐が温かい医療関係者も出ているそうだ。国民に感染予防を訴える前に、厚労省や医師会などは、医療体制の根本的な見直しに注力すべきでないのか。

7.ワクチンによって健康を害されたり死亡した者の実態をなぜメディアが発表しないのか。令和4年11月25日に開催された超党派の国会議員による「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える」の勉強会には京都大学の福島雅典名誉教授などの他、医師はじめ厚労省の担当者も多数出席しており、ネット界では大変な話題になっている。しかし出席している当の厚労省はもちろんメディアからもこの会議の報道は封殺状態である。名古屋CBC放送などごく一部を除き、ワクチンの危険性を指摘することに対してなんらかの規制・申し合わせがあるようだ。遺伝子組み換えの家畜用飼料でさえあれほど大騒ぎするのに、なぜ十分な治験も済んでいない未知のワクチンを直接人体に入れる事に何の疑問も湧かないのか。安全性に関するきわめてアンバランスなメディアの態度が実に不思議である。

こう考えてみると、いまの状況は大東亜戦争に突入する時代を彷彿とさせるようだ。政府の感染症対策専門家会議は、まるで当時内閣から独立していた旧帝国陸海軍の参謀本部や軍令部のように見える。昔は軍事、今は感染症の専門家と称する人たちが声高に主張する施策ばかりが、憲法の制約や経済合理性に反して堂々とまかり通り、決断できない政府を動かして莫大な国家予算がつぎ込まれる。彼らは世界情勢を無視して自分たちの論理に閉じこもり、ひたすら国難を煽ることで自らの存在意義を示し、国民に大きな負担を求める点で共通する。警鐘を鳴らすはずのメディアが、逆にイケイケどんどんなってなっているのもまったく同じ構図である。ワクチン推奨の政府広告ばかりを流しつつ、相変わらずバカの何とかで「今日の感染者○○人」「今度はインフルエンザと同時流行でより危険」と煽るメディアと、戦前の大政翼賛メディアは重なって見えてしょうがない。私は昭和の開戦前の世相と現在のウイルス騒動がかなり似通ったもののように感じている。日本人はなにも変わらなかったのだ。