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2010年2月 4日 (木)

ブログの楽しみ

旅に出たり変わった経験をした時にはブログのネタに困らないが、平凡な日が続くと書く事もなくなり 「 何か良い材料がないかな 」 と思う。そんな中、自分が書いたものに思わぬ賛同の言葉をもらったり、ブログ中の我が意見と同じ趣旨のコメントや社説が、 後日メディアにあったりするとちょっと嬉しいものである。

1月15日にアップしたJAL株の株主責任については、私と同じ様な個人株主から「 本当にその通り。株が紙切れになったのはあくまで自己責任であって、株主責任という言葉でくくらないで欲しいかった 」と云う意見を貰った。と思っていたら、昨日の日経新聞の夕刊コラム 「 十字路 」に、吉田経済産業ラボという組織の代表・吉田春樹氏がJAL株についてこんな事を書いている。

「 株主として持ち株が市場で無価値になるのは不可避である 」としながらも「 個人株主の立場からすると、( 更正法申請・上場廃止は )あっという間の出来事で 」あり、更正法申請については「 背景に大きな政治の力が働いていることも見逃せない 」し、大株主や取引金融機関と違って個人株主には「 経営実態が、どこまで投資家に公開されていたか」疑問であると指摘、その上でプロの投資家と、情報が与えられていない「 個人株主は同列には論じられない 」としている。

散々、ハードランディングはないと国土交通大臣が明言しておきながら、暮れ・正月休みや、正月明けの三連休を狙って更正法申請に持っていった民主党政権のだまし討ち的措置にはうらみ事のひとつも言いたいが、そこはぐっとこらえつつも、心情的には株主責任などという都合の良い言葉で上塗りして欲しくはない。あくまで株主の自己責任と言い換えて欲しい気持ちであった事を記したのだが、吉田氏のコラムはそんな多くの個人株主の無念さを代弁してくれている様だ。(なお氏はJAL株はまったく持っていないそうである )

吉田氏はそのコラムの結論として、今回の措置で株を失った個人株主には、再建なった時、増資によって発行された新株が市場に出る際は、優先的に購入できる権利を与えたらどうか、と提言している。昨日も元商社マンが、「親族にJALの社員が居たので5000株を持っていた。年末・年始に日本に居なかったら売り損ねて7円で手放した」と嘆いているのを聞いたが、せめて吉田氏の提案する様なアドバンテージを、38万人に上ると云う個人株主に将来付与して欲しい。

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