インフレかデフレか？

高校・大学共通の友人３人で飲んでいた時、５月２２日にアップしたランドバンクの会社に再就職した友人が、「今回の経済危機が終わったらハイパー・インフレが来るから土地を買っておけ」と言う。私は 「 むしろデフレではないか」　と反論したら、医者の友人は「同じ経済学部を出て経済人として活動していても、これほど意見が正反対なのか」と、にやにやしながら傍らで飲んでいる。医学部や理科系の学部を出た人にすれば、経済学など学問の中に入らないという感じである。

今般の経済危機は実際の処大したものではなく、早晩、急回復すると私は海運相場に関してあちこちで聞かれると大言しているのだが、問題は回復後の世界がどうなっているかである。デフレ・インフレ両方のシナリオがあって、そのどちらも起こりそうなのが悩ましい処だと思っていた処、今日の日経新聞の夕刊コラムで野村證券アセットマネジメント経済調査部長　榊 茂樹氏が 「　インフレかデフレか　」と書いている。

インフレ懸念としては、世界経済が回復する中、原料や商品の需要が回復する上、各国が財政刺激策を打ち出して世界的に流動性が増大しインフレを招くという考え方がある一方、かたや世界的な雇用や生産の供給過多、実需不足が大きなデフレ要因になると云う考え方もあると云う。で、そこからこれら現象をどう考えるかが、経済学が”占い”の類に堕するのか否かの境目なのだが、榊氏によると「インフレか、デフレか。状況は二者択一でなく、インフレとデフレの混在が続く」とうまい事を言っている。

榊氏によると、「エネルギーや原材料の価格上昇は最終製品や賃金には転嫁されず、全体的な物価水準を押し上げるには至らない」「日本経済にとってはコスト上昇による企業収益の圧迫と家計の実質購買力の低下を意味し内需抑制要因 」になるという。これによると、経済はインフレにもデフレにもならず、じわじわと閉塞的に停滞する様なものか、と想像されるのだが、こういう状態は我々の様な企業から卒業しかけているセミ・リタイヤ世代には大変過ごし易い状態ではないか、とも思う。退職金や年金の価値は減損しないし、アセットを持っているとすれば価値もあまり変わらないのである、要は金利収入や配当の収益を期待しなければ、年金老人にとっては計算し易い、都合の良い社会が来る様でもある。

この説を読んで少し安堵も感じるのであるが、それにしてもいつもながら感じるのは、我々より上のシニアー世代は、各世代の中では大変恵まれた境遇にいる訳である。であるからシニアー世代は「 先が不安だ 」 と老人の繰言をやめて、どんどん世の中の為にお金を使い、目の肥えた成熟した消費者になりたい。そうすれば若者などにターゲットを絞っているテレビのＣＭや民放の番組なども、もっと大人が見て堪えるものに変わっていく現象も生まれてくるのではないだろうか。